http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=852043&media_id=4
まず、結果から言おう。
個人的には国家公務員のボーナス削減には反対だ。
別に、平方さんは国家公務員ではない。
ましてや、国家公務員のおなかを膨らませたくて言っている訳ではない。
理由はちゃんと別のところにある。
民間企業より多少早めに出る国家公務員のボーナスの金額は、春闘の結果と並び、すべてではないものの、日本の多くの企業のボーナスの金額に大なり小なりの影響を与えるため、国家公務員のボーナスの金額が下がるという事は、表向きは、『高給取り』と呼ばれる国家公務員に対する世間の批判をかわすのが狙いなのかも知れないが、その副作用として、暗に日本経済がデフレに陥っていることを国が認めたということになりはしないのか?
当然、民間の企業もボーナスの金額を下げようという空気になり、多くの企業が実際にボーナスの金額を下げると、当然消費は冷え込んでしまうことになり、せっかく定額給付金とか、エコカー減税とか、家電へのエコポイント付与といった消費を喚起させる政策も効果が落ちてしまうだろう。
ここまでくると、ミクロ経済学の話になってしまうだろうけど、デフレが進むことによって、亀戸のサンケイスーパーの肉や野菜の価格は下がり、所得の低い若者や、家計を預かる主婦は大喜びだろうが、デフレとは、値下げと同時に巡り巡って可処分所得が減ることを意味するので、個人が抱える住宅ローンやマイカーローンといった借金が段々重くなってくるという、少量の毒を少しずつ盛られながら日々の生活を送る羽目になるということと、デフレになって喜ぶのは、多くの資産を持つ年寄りや富裕層であることに気付く人があまりに少ないような気がするのは平方さんの気のせいだろうか?
(所謂『団塊の世代』の多くが家を持てたのは、インフレ前に家を買い、インフレ後に住宅ローンの償還をしたからに他ならない)
本当であれば、政策で可処分所得が上がるように誘導し、それに釣られて緩やかなインフレ傾向にすることにより、国の借金から、個人が抱える住宅ローンやマイカーローンまで、ありとあらゆる借金が相対的に目減りされ、結果的に景気が浮揚するという流れが良いのだろうけど、昨年、一昨年のガソリンや乳製品などといった一連の値上げがそのチャンスであったにもかかわらず、世間やマスコミが作り出した『値上げ反対』の声に負けてチャンスは潰れてしまい、そのまま米国発の不景気の波に呑まれてしまった。
では、何故『値上げ反対』だったのか?
何てことは無い。ただ単に、可処分所得が上がらなかったからだ。
では、インフレによる物価上昇分の可処分所得はどこに消えたのか?それはおそらく、『天使の分け前』として、よいウイスキーやブランデーを醸造するためにでも使われたのだろう。
え?平方さんのところですか?平方さんのところは明確なルールがあるので、国家公務員のボーナスとか、春闘とかはあまり関係ありません。
しまったぁ!!また真面目に語りすぎた。こうなったら真逆のことを言ってやる!!
転がせ転がせ、舌で乳首をコロコロ転がせ。右乳首をコロコロ、左乳首をコロコロ、右、左、右、左!!
(これを5兆回繰り返す)